川口 有一郎 （かわぐち ゆういちろう）
早稲田大学大学院 ファイナンス研究科 教授

1955年生まれ。1991年東京大学にて工学博士の学位取得。1996年英国ケンブリッジ大学土地経済学科客員研究員を経て、1999年から明海大学不動産学部教授。2000年に新しい実学「不動産金融工学」を創り始める。東京大学空間情報科学研究センター、京都大学経済研究所金融工学センター、慶應義塾大学メディア研究科で客員教授を経て、2004年4月から早稲田大学ファイナンス研究科で不動産ファイナンスコースを担当。日本不動産金融工学学会会長、アジア不動産学会やアメリカ都市経済・不動産学会等において研究活動を行う。また、社団法人不動産証券化協会「教育・資格制度委員会」委員。主な著書に『リアルオプションの思考と技術』『International Real Estate』『入門・不動産金融工学』『不動産金融工学』など多数。

熊谷 亮丸 （くまがい みつまる）
大和総研 シニアエコノミスト

1966年生まれ。1989年東京大学法学部卒業後、日本興業銀行（現みずほFG）入行。同行調査部などを経て、2005年メリルリンチ日本証券・チーフ債券ストラテジスト。2007年から現職。東京大学大学院法学政治学研究科修士課程修了（旧興銀より国内留学）。財務省「関税・外国為替等審議会」専門委員（2002年〜）。大阪経済大学非常勤講師（2007年〜）。著書『1995年 日本経済はこう変わる』（ＮＨＫ出版）、『1996年 日本経済はこう変わる』（ＮＨＫ出版）、『2002年度 トップアナリスト大予測』（日本経済新聞社）、『2003年マーケット大予測』（日本経済新聞社）［何れも共著］など多数。各種アナリストランキングで、エコノミスト、為替アナリストとして、合計７回、１位を獲得。2009年の日経ヴェリタス主催「人気アナリスト調査」ではエコノミスト部門にて第3位。

石澤 卓志 （いしざわ たかし）
みずほ証券 チーフ不動産アナリスト

1981年慶応義塾大学法学部法律学科を卒業後、日本長期信用銀行入行。長銀総合研究所を経て、1998年12月より第一勧銀総合研究所・上席主任研究員、2001年 4月より現職。
一貫して不動産市場の調査に携わり、国土交通省・社会資本整備審議会の委員をはじめ、自治体、経団連などの委員や専門委員、国連開発機構技術顧問、上海国際金融学院客員教授などを歴任。『東京問題の経済学』（1995年2月、東京大学出版会、日本不動産学会著作賞受賞） 『不動産活用総合事業プラン集』（2000年6月、総合ユニコム）など、著書・共著も多数。

嶋中 雄二 （しまなか ゆうじ）
三菱UFJ証券 参与 景気循環研究所長

1978年早稲田大学政治経済学部卒業後、三和銀行（現：三菱東京UFJ銀行）入行。1983年同行を退職後、早稲田大学大学院経済学研究科修士課程入学（1986年修了）。仏リヨン経営大学院留学、（社）日本経済研究センター研究員等を経た後、（株）三和総合研究所、（株）UFJ総合研究所、三菱UFJリサーチ＆コンサルティング（株）にて投資調査部長 兼 主席研究員。2007年より現職。専門分野は、景気循環論をベースとした内外マクロ経済・金融予測。著書は『先読み！景気循環入門』（日本経済新聞出版社、2009年）、『太陽活動と景気』（日本経済新聞出版社、2010年）など多数。

芳賀沼 千里 （はがぬま ちさと）
野村證券 金融経済研究所 マネージング・ディレクター ストラテジスト

埼玉県出身。 1982年、東京大学教養学部卒業後、野村證券入社。支店勤務を経て、1987年ロンドン大学経済学部大学院（LSE）留学、経済修士課程修了後、投資情報部配属。以来一貫して日本株のストラテジーを担当。野村総合研究所投資調査部出向、野村證券金融経済研究所投資調査部長を経て、2007年より野村證券金融経済研究所主席研究員・ストラテジスト、2009年6月より現職に。
日本経済新聞（97･98･99･00･01年）、エコノミスト誌（99・00・01年）のアナリストランキング・日本株ストラテジスト部門で首位獲得。

福島 真木 （ふくしま まき）
日興コーディアル証券 国際市場分析部 副部長

1988年早稲田大学大学院理工学研究科修了。1988年4月日興證券�鞄�社。本社情報部、（株）日興リサーチセンター、日興アセットマネジメント（株）などの調査情報関連部署等を経て、2005年5月より現職。国内経済・市場動向を主担当として、全体を総括。

久谷 真理子 （くたに まりこ）
ファイナンシャル・プランナー

大学卒業後、都市銀行において融資業務を経験。CFPR取得後独立し、現在、株式会社「プラチナ・コンシェルジュ」のファイナンシャル・プランナーとして活動中。
個人向けにライフプランから見た住宅ローンや相続・不動産・資産運用等について相談業務を行うほか、セミナー講師、Webサイト・新聞・雑誌等を通して情報発信をしている。 日本FP協会CFP認定者、１級ファイナンシャル・プランニング技能士、宅地建物取引主任者、住宅ローンアドバイザー。